韓国で英語で学ぶ予定でも、TOPIKまで準備すべき？

英語の成績で韓国の大学に出願できるのであれば、TOPIKまで準備する必要があるのだろうか。韓国語の授業を受ける予定のない学生にとっては、現実的な疑問だ。答えを見つけるには、入学要件から一歩踏み込んで考える必要がある。留学中にアルバイトをするかどうか、どのような奨学金に応募するかによって、韓国語の成績の活用方法が異なるからだ。

国立国際教育院の「韓国留学総合システム」は、韓国語使用課程と英語使用課程を区分し、大学ごとの入学・卒業基準を確認できるよう案内している。英語で学位課程を開始できるという事実と、留学生活の他の制度においてどのような語学証明が求められるかは、別個の問いである。 国立国際教育院 言語能力案内

アルバイトを考えているなら、言語基準の重要性がわかる

法制処が公開した外国人留学生のパートタイム就労案内によると、韓国語レベルは就労可能時間を決定する基準となっている。一般的な学位課程の基準として、専門学士および学士課程1・2年生はTOPIK 3級、学士課程3・4年生および修士・博士課程は4級が提示されている。 韓国語の基準を満たしていない専門学士・学士課程は週10時間、修士・博士課程は週15時間の範囲となる。基準を満たせば、学部生は週の平日合計25時間、修士・博士課程は週の平日合計30時間となり、週末・休暇期間については、表上は時間制限がない。認定大学への在学や成績・韓国語の優秀さによる優遇措置も別途提示されている。 法制処 パートタイム就労案内

この違いは、韓国語の学習が生活費の計画と結びつく可能性があることを示している。学部1年生が他の認定経路なしに韓国語の成績で要件を満たそうとする場合、TOPIK 3級は10時間区分から平日25時間区分への申請を検討する基準となる。学年が上がり3・4年生になると4級の基準が適用されるため、試験の準備時期を進級スケジュールと併せて考える必要もある。

英語トラックに所属する学生は、自分に適用される語学証明について、大学の留学生担当者と出入国管理当局に確認する必要がある。入学時に使用した英語の成績がパートタイム就労の審査でも認められるか、追加で必要な証明書類が何かを把握して初めて、TOPIKの準備が生活費計画に与える効果を判断できる。

実際に働き始めるには、雇用契約や大学担当者の確認など必要な手続きを経て、出入国管理当局の許可を得なければならない。 語学研修のD-4-1・D-4-7および訪問学生のD-2-8は、入国日または在留資格変更日から6ヶ月が経過した後、パートタイム就労の対象となる。その期間の生活費は、アルバイト収入とは別に準備しなければならない。許可された就労時間を確保した後も、授業の時間割と仕事の契約時間が両立して初めて、実際の収入につながる。

奨学金では、学位課程を始める時期まで変わることがある

働く時間をさらに確保する必要のない学生でも、奨学金においてTOPIKの価値を見出すことができる。政府招待外国人学部奨学生「2027 GKS-U」募集要項では、TOPIK 5級以上を取得した合格者の韓国語研修免除が規定されている。これは、奨学生に選抜された後、韓国語研修を経るか、すぐに学位課程に入るかを左右する基準である。 2027 GKS-U 公式募集要項 21～22ページ

当該募集の最終合格予定者が新たにTOPIK 5級以上を取得した場合は、早期進学の認定を受けるために、2026年12月24日までに国立国際教育院に成績表を提出しなければならない。この事例で重要なのは、高い級そのものだけでなく、その成績をいつ、どの手続きで提出するかという点だ。大学独自の奨学金を比較する際も、自身の選考に適用される成績基準と提出期限を併せて確認する必要がある。

TOPIKの成績は発表日から2年間有効である。今、高い級を取得することと、入学・奨学金申請時に使用できる成績を備えることは、必ずしも同じ計画とは限らない。出願時期から逆算して試験日程を組めば、必要な級と準備期間を具体的に定めることができる。

今後の留学計画には制度の変更も含まれる

法務部は2026年10月7日、韓国語をパートタイム就労の必須要件として強化し、韓国語能力に応じて求職滞在期間を区別する案を発表した。詳細な施行計画を策定している段階であるため、英語で学ぶ課程の学生に適用される最終的な語学基準と施行日は、今後の公告で確認する必要がある。 現在案内されているパートタイム就労の基準と、発表された改編の方向性を区別して考える必要がある。法務部 留学生ビザ制度改善戦略・公式Q&A

英語で学業を終えて帰国する学生、生活費を稼ぎながら勉強する学生、韓国で就職まで準備する学生の計画は同じではない。TOPIKの準備をするかどうかを判断する際も、自身の選考過程を出発点として、就労許可や奨学金、卒業後の計画へと問いを広げていくことができる。

韓国語学習に費やす時間の価値は、こうした具体的な選択に表れる。ある学生にとっては働ける時間の範囲が、別の学生にとっては研修を免除され学位取得を始める機会が重要だ。必要な制度と時期を先に決めておけば、目標は漠然と「最高レベル」を目指すことではなく、自身の留学計画に活かせる成績となる。